米子工専60年誌
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(2)志願者数・入学者数和5年度は電子制御工学科/情報システム部門の山本英が1学科5コースの総合工学科となり、総合工学科長は、18Yonago National College of Technology 60th anniversary1.入試2.教育課程 以下に教務関連の活動内容を記載する。なお、令和4年度に組織改編を行い、専攻科、図書館、技術支援センター、国際交流支援室、キャリア支援室、情報教育センターの室長、センター長等が教務主事および主事補より兼任されることとなったため、欠落等がありますが、ご了承をお願いします。 教務担当の主事は、平成26~29年度は物質工学科の竹中敦司教授、平成30年度は教養教育科の川邊博教授、令和元・2年度は建築学科の稲田祐二教授、令和3・4年度は電気情報工学科/電気電子部門の新田陽一教授、令樹教授が務めた。 令和3年度の本科改組により、これまでの5学科体制令和3~5年度は物質工学科/化学・バイオ部門の小川和郎教授が6部門長の選により選任されている。専攻科長は、平成26・27年度は建築学科の稲田祐二教授、平成28・29年度は機械工学科の山口顕司教授、平成30年・令和元年度は機械工学科の松本至教授、令和2・3年度は物質工学科の藤井雄三教授が務め、令和4・5年度は物質工学科/化学・バイオコースの小川和郎教授が互選により選任されている。国際交流支援室が平成29年度に発足し、室長は、平成29年度は電子制御工学科の香川律教授、平成30年・令和元年度は電気情報工学科の浅倉邦彦准教授、令和2年度は教養教育科の青砥正彦教授が務め、令和3年度からは教務主事または教務主事補より選任されている。情報教育センター長は、平成26~令和元年度は電気情報工学科の松本正己教授、令和2年度は教養教育科の倉田久靖教授が務め、令和3年度からは教務主事補より選任されている。なお、令和4年度より情報管理室が設置され、室長は、令和4年度は教養教育科/教養教育部門の倉田久靖教授、令和5年度は機械工学科/機械システム部門の矢壁正樹教授がその任にある。(1)入試制度、実施方法の変遷 本科入試は、後述の改組に伴い、令和3年度より総合工学科1学科200名の一括入試となった。令和3~5年度の入試では推薦による選抜を50%程度、学力による選抜で100名を選抜する。各コース40名程度の配属については、2年生前期の学生の志望と1年生学年末の成績で決定している。本科4年生への編入学試験では、令和3年度入試より面接試験を取り止め、書類選考により実施している。専攻科入試では、令和4年度入試より、推薦試験において、本校卒業見込者に対し面接試験を免除し、書類選考のみとした。また、令和5年度入試より、学力入試では筆記試験を口頭試問に変更した。 平成25~令和2年度までの5学科制の際の入学志願者数は、平成29年度入試の468人を最高に、401~468人の範囲で推移していた。総合工学科(1学科・5コース制)に改組した令和3~5年の志願者数は、385~472人であり、改組により志願者が増加傾向にある。入学志願者に大きく影響する、オープンキャンパスについて、平成25年度までは8月と11月に1日ずつ開催していたが、8月に連続2日間実施に変更した。平成25年度は8月約550名、11月約100名、2回の合計が650名程度で8月に参加者が集中していた。平成26~令和元年度は、1日目300~350名、2日目200~300名、2日間で500~650名程度と人数を分散し、効果的に説明、見学ができるように変更できた。新型コロナウイルス感染症が拡大し、行動が制限された令和2・3年度は、オープンキャンパスは感染防止対策として1回あたりの人数制限を行ったため、200~300名程度の参加者にとどまった。令和4年度より、ほぼ通常の実施形式に戻り、令和4・5年度は460名程度の参加者があった。入学者数は、平成25~令和3年度までは202~208名であったが、令和4年度は入学手続き後に1名の辞退者があり、199名となった。令和5年度は207名となっている。入学者のうち、女子学生の比率は平成25~令和2年度までは27%程度であったが、改組後の一括入試となった令和3年度以降は、40%程度まで上昇し、高専機構の目標値を大きく上回っている。(1)学科改組・カリキュラム改定等 本科のカリキュラムは、平成30年度より学生の自主学習の促進、MCCへの対応を行うため、の学修単位を導第2編 最近の10年第1章 教務部

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