（3）研究活動系1名、機械系1名、情報系（教育研究）1名、情報系（情（2）技術支援年度H26～29H30R1R2R3,…4R5,…6センター長竹中敦司…教授川邊 博…教授稲田祐二…教授稲田祐二…教授新田陽一…教授山本英樹…教授年度H27H29R6氏名大谷文雄大谷文雄松本 充タイトルエコロジカル・エンジニアの基礎養成を目指した環境教育の導入技術者の基礎としての計測・手作業を見つめ直した実習プログラムの導入ドローンプログラミングによる空間認識力の向上を目指した教材開発副センター長－竹中敦司…教授竹中敦司…教授新田陽一…教授－－40Yonago National College of Technology 60th anniversary1．組織と変遷2．業務内容各部門の教育支援は支援依頼により実施している。 一般科目の実験科目（一般化学、一般物理及び応用物理）について支援センターで対応している。また、学科改組により1、2年生共通科目となった情報基礎Ⅰ、Ⅱ、情報リテラシには専門分野を超えた支援を行っている。 また、1年生の科目である基礎実験Ⅰには全ての技術職員が支援に当たっている。その他、定期試験の際の別室受験の試験監督補助、卒業式や入学式などの学校行事の補助なども行っている。 ロボコン、デザコン等に係わる製作支援や機器管理を実施してきた。また、各部門の「エンジョイ科学館」、「オープンキャンパス」の支援も実施してきた。 さらに外部からの技術相談にも対応している。 個人研鑽として専門分野での資格取得及び講習参加に積極的に取り組んでいる。 ものづくり創成PBL支援事業として学生対象の「ものづくりのための機械工作入門」を毎年実施している。 科学研究費補助金（奨励研究）申請を奨励している。採択率は15％程度と難しいが採択増に向けて取り組んでいる。平成26年度以降の採択は下記の通りである。 共同研究については、平成29、30年度建築系職員が「中海湖岸域の利・活用プロジェクト」を実施した。また令和4年度より電気系、機械系職員が「とっとり花回廊」と共同でイルミネーション制御を毎年実施している。 公募型資金については平成30年、令和元年に電気系職員が「マツダ財団」より「マツダ事業助成」を受け事業を実施した。令和6年度には建築系職員が「東京応化科学技術振興財団」より「科学教育の普及・啓発助成」を受け事業を実施した。 地域貢献の一環として外向けの各種講座に積極的に取り組んでいる。公開講座は人気があり、受講者の満足度もとても高い講座を開催している。令和2年度から近隣にある彦名小学校にてプログラミング講座を行う等、公開・出前講座以外の連携講座も積極的に開催している。 班体制は現在も組織化当初よりの第一技術班及び第二技術班の2班体制を維持しているが、一般科目の化学、物理等の支援の他、特に学科改組となった令和3年度以降は学年全員に対する情報系科目の支援に人数が多く必要なこともあり、実際の教育・技術支援については支援センター規則の専門の枠を超えた支援を行っている。 平成26年度は定員13名に短時間再雇用職員1名及び非常勤職員1名の体制で支援を行っていた。 平成27年度末をもって長年、常勤から非常勤としても支援いただいた大塚鐵雄職員が退職となった。 平成29年度末をもって長年、常勤から非常勤としても支援いただいた和田実職員が退職となった。 令和2年度には電気系職員1名が採用された。 令和4年度より4名の方が短時間再雇用となり、建築報管理）1名が採用された。校内ネットワーク等の情報管理部門に人員が必要なため、建築系職員を1名体制とし、情報系(情報管理)を2名体制とした。 令和4年度末をもって景山肇技術職員が退職となった。 令和5年度末をもって、組織化以降組織の基礎を確立いただいた、大谷文雄前技術長、谷本職員が退職となった。 令和6年度現在 定員13名（欠員2名）短時間再雇用職員2名体制で支援を行っている。 平成26年度よりご指導いただいた支援センター長及び副センター長は下記の通りである。 教育・技術支援、連携、FD、発信の4つの柱を軸に以下のような業務を実施してきた。（1）教育支援第2編 最近の10年第9章 技術教育支援センター
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